日本における電磁波問題への取り組み

近年になって、ようやく日本国内でも、このような電磁波問題に目を向ける研究者が現れるようになりました。

2012年には、日本弁護士連合会が「電磁波問題に関する意見書」を策定し、政府に提出し、民間でも、『あぶない電磁波』(船瀬俊介著)、『告発・電磁波公害』(松本健造著)、『健康を脅かす電磁波』(荻野晃也著)などの電磁波の害に対する警鐘本が出版されるようになったのは、このような世界的な動きと連動していると思われます

人工電磁波の被爆量と身体への帯電は相関関係にあり、日本でも国立環境研究所や北里研究所病院などが電磁波問題に取り組み始めたようです。

また、極めて少数派ながら、電磁波の健康被害についての研究を行っている医師もいます。

一例を挙げると、木俣肇医師(京都・宇治武田病院)らの研究によって、携帯電話の電磁波(高周波)を1時間浴びるとアトピー性皮膚炎患者のアレルギー反応が優位に増加することが確認されています。

また、携帯電話の電磁波を30秒間浴びた場合、一時的に脳の血流量が大きく低下するとの小川良一医師(神戸・小川クリニック)らの研究報告もあります。

小川医師は、慢性疲労症候群(CFS)を専門とする内科医で、不登校やひきこもりの人々70%に脳の血流低下が認められたことから、特にそのような脳内血流低下が認められる患者は、携帯、パソコン、テレビ、テレビゲーム等の電磁波機器の使用を抑える必要があるとしています。